2022.12.20
多くの人が、一度はダイエットをしたことがあるか、もしくは意識したことがあるのではないでしょうか?
DX(デジタルトランスフォーメーション)は、ダイエットとよく似ています。どちらも理想とする姿があり、小さな成果を積み重ねて、目標の達成を目指すものです。
近年ではDXという言葉が一般化し、多くの企業がDXを推し進めているものの、日本企業のDX成功率は高くありません。経済産業省やIT企業などがアンケートから算出した結果を総合して見ると、その割合は10%程度に留まります。
DXに行き詰まったときは、ダイエットに例えて考えてみましょう。より身近なダイエットに例えることで課題がとらえやすくなり、今後の取り組みに活かせます。
この記事では、DXとダイエットの共通点について解説します。
DXとダイエットは、どちらも「理想実現のための変化・変革を目指すもの」であるという点で共通しています。
また、流れを比較してみても、いくつもの共通点があることがわかります。DXとダイエットの違いを、表でチェックしてみましょう。
| ダイエット | DX |
|---|---|
| 1.ダイエットする人の情報を整理する (摂取カロリーや消費カロリーなど) |
1.企業の現状・課題を整理する |
| 2.太った原因・痩せない原因を洗い出す | 2.なぜDXが進まないのか、原因を洗い出す |
| 3.いくつかのダイエット法を試してみる | 3.いくつかの改善プランを試してみる |
| 4.自分に合ったダイエット法で本格的なダイエットを行う | 4.効果的だったプランを本格的に実施する |
| 5.アフターフォローを行い、体重維持・リバウンドを防止する | 5.効果が定着するまでのアフターフォロー、継続的な改善 |
ダイエットは、継続していく事が重要です。食事や運動を続けなければ元の体重に戻り、最悪以前より増えてしまうこともあります。
業務やシステムも人間の体と同じで、導入後も整備や改善を続けなければ、DXは成功しません。
ツールを導入し、ガイドラインを作成しただけではなく、その後、実際のプロジェクトに即してガイドラインを改善したり、ツールの使い方を見直したりしなければ、そのプロジェクトに合わないツールは活用されなくなり、時間をかけて作成したガイドラインも使われないままになってしまいます。
ダイエットが続かないのは、これまでの習慣や誘惑に負けてしまうから。DX推進も、現状維持の圧力に負けることで行き詰まります。
意気込んで高額なジムに入会したり、サプリや健康食品を購入したり、高価なトレーニング器具を買い揃えたり……なのに続かない、ということはよくあるダイエットの失敗談です。
一方で、「朝少し早く起きて30分歩くようにした」「エレベーターやエスカレーターではなく階段を使うようにした」「間食や夜食をやめてみた」など、ちょっとしたことから始めたら習慣化でき、成果につながった、なんてこともあります。
急に大きな目標を達成しようとするのではなく、まずは小さなことから達成していく。企業のDXも、これと同じことが言えます。
長期間にわたる取り組みが必要なDXの初期段階では、まずはできそうなところから手を付け、小さな成功を重ねながら、大きな目標へつなげていくことが成功の秘訣です。
具体的には、最初は「ビジネス文書の電子化」や「業務環境のオンライン化」など、手のつけやすい領域から始めてみるといいでしょう。
「3kg落とす」ことが目標であれば、3kg落とした時点でゴールです。しかし「現在の体型を維持する」ことが目標であれば、ダイエットにゴールはありません。
DXも、目標を設定こそすれ、明確なゴールや成功の定義は存在しません。そこで問題となるのが、「どこで成功の度合いを測るのか」という点ですが、これには社員への意識調査が有効です。
社員に対し「DXを推し進めることや施策への納得度」「施策の効果の実感度」「第三者からの評価」などを定期的に調べ、その推移をチェックすることでDXの成功度合いをある程度把握することが可能です。
2018年に「DXレポート」を経済産業省が発表してから、頻繁に目にするようになったDX。2021年には行政のDX推進やIT化を目的としたデジタル庁が作られるなど、DXを推し進める動きは日本全体で高まっています。
コストの削減や生産性の向上、新しい働き方への対応、そして自社の競争力を高めて競争社会で生き残るためにも、企業にとってDX化は欠かせません。
しかし、DX推進にはいくつもの課題があります。どこから手をつければいいかわからない、改善ポイントがわからないというときには、記事でご紹介したように「ダイエット」など身近でわかりやすいものに置き換えて考えてみると、自社に適した有効な取り組み方法を見つける手掛かりとなるはずです。
DXの初期段階では、小さな成功を積み重ねることが大切です。DXのファーストステップとして選ばれることも多い書類電子化は、コスト削減、情報活用の促進、情報の属人化防止など多くのメリットがあります。
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